活動内容
児童生徒の確かな学力や学ぶ力を高め、地域の豊かな自然や児童生徒の実態
に即した教科書等の研究・編集を目指して、教育実践・研究を深め、教職員
の資質向上を図る。
⇒教科書(理科・生活科)の研究・調査・編集
⇒教師用指導書(理科・生活科)の研究・調査・編集
⇒生活科・総合的な学習の時間実践誌「ふるさとの大地」の編集
⇒「理科学習帳」の研究・編集
⇒「高等学校農業学習書」の研究・編集
⇒「理科の教室」の編集
⇒基礎講座「理科観察・実験講習会」
⇒「ボランティア新聞」、福祉教育資料の作成、県社会福祉協議会との連携
⇒展示コーナーの設置(教科書単元の各校の実践・資料展示、情報収集)
⇒「理科手引書」の研究・編集
あゆみ
明治 | 36年 | 文部省による国定教科書制度の導入と理科教科書の廃止 | |
37年 | 5月 | 野県の理科教育に適応する小学校児童用理科書の編纂に着手 | |
38年 | 3月 | 『小学校理科生徒筆記代用』高等科用4冊とその教師用書『小学理科教授細目』4冊を発行 | |
大正 | 6年 | 3月 | メンデルの法則再発見から17年後、小学校の理科教科書としては世界で初めて『高等小学校理科筆記帳』に「メンデルの法則」を教材として掲載 |
昭和 | 23年 | 4月 | 教科用図書編纂委員を委嘱、学校教育での新教育のための教科書編集を企画 |
25年 | 教科用図書編集企画委員会を組織、国語・理科2教科の教科書編集に関する計画立案 | ||
26年 | 理科教科書編集委員会・国語教科書調査委員を委嘱、国語・理科の教科書編集に着手 | ||
28年 | 11月 | 国民図書刊行会の申し入れに対し、信濃教育会編の図画・工作教科書の編 集・発行を決定し、編集委員を委嘱 | |
29年 | 3月 | 国語、図画・工作教科書の発行 | |
31年 | 4月 | 理科教科書の発行 | |
43年 | 1月 | 代議員会で国語、家庭の検定教科書の編集事業の廃止の承認 | |
61年 | 文部省の「生活科」新設の発表を受けて、12月の代議員会で「生活科」教科書を編集することを決定 | ||
62年 | 生活科教科書編集委員会の発足 | ||
平成 | 4年 | 『あおぞら』『そよかぜ』発行、生活科完全実施とともに使用開始 | |
22年 | 6月 | 公益認定に伴い「教科書編集部」から「教科用図書研究部」に改称 | |
令和 | 2年 | 4月 | 戦後第8次改訂となる理科教科書と第4次改訂となる生活科教科書の発行。 使用開始 |
■お問い合わせ
教科用図書研究部
TEL 026-232-5201
FAX 026-232-7132
E-mail (全般)
(理科関係)
(生活科関係)
教科用図書研究部
TEL 026-232-5201
FAX 026-232-7132
E-mail (全般)
(理科関係)
(生活科関係)